
✅「子どもの教育費っていくらかかるの?」
✅「公立でも貯金しておいた方がいい?」
✅「私立や塾に入れると破産する?」
こうした不安は、子育て世帯すべてに共通の悩みです。
ファイナンシャルプランナーとして、1000世帯以上の家計を見てきた私が、
リアルな支出データをもとに、子ども1人にかかる“リアルな教育費”を全公開!
さらに、
- 公立・私立別の教育費シミュレーション
- 習い事・塾・受験費用の実額
- 教育資金を準備するための方法
まで、プロ目線で徹底的に解説します。
🎒まず結論|子ども1人にかかる教育費は〇〇円!
文部科学省のデータに基づき、子ども1人あたりにかかる教育費を
「すべて公立/すべて私立/混合パターン」
でまとめると…
教育パターン | トータル教育費(高校卒業まで) | 大学進学込み(私大・文系) |
---|---|---|
公立のみ | 約540万円 | 約1,030万円 |
私立のみ | 約1,830万円 | 約2,450万円 |
公立→私立(中学以降) | 約1,200万円 | 約1,800万円 |
🧾 大学の費用を含めると、1人あたり1000万円超が現実的ラインです。
🏫リアル家計簿公開|我が家の教育費はいくらかかっている?
FPである私の家庭(共働き・子2人)のうち、長女の実際の教育費内訳(小学3年生時点)を公開します。
📊月間教育費(1人あたり)
項目 | 金額(円) | 備考 |
---|---|---|
学童 | 6,000 | 公立の放課後クラブ利用 |
習い事① | 8,000 | ピアノ(月3〜4回) |
習い事② | 6,000 | スイミング週1 |
通信教育 | 2,500 | チャレンジタッチ |
書籍・教材費 | 2,000 | 月平均 |
合計 | 24,500円 | 月ベース(年間約30万円) |
※別途、入学準備費・遠足・卒業アルバムなど年一支出あり
📌学年別・年間教育費の目安(公立の場合)
学年 | 年間の教育費(目安) | 備考 |
---|---|---|
幼稚園 | 20〜30万円 | 無償化対象外の費用(給食・バス等)あり |
小学校 | 10〜15万円 | 学校徴収金・教材費等 |
中学校 | 30〜50万円 | 部活・制服・修学旅行費が増加 |
高校 | 45〜80万円 | 教材費+入学金+塾通いが増加傾向 |
大学(私立) | 120〜160万円/年 | 入学金・授業料・交通費等 |
💡大学進学時は「仕送り」や「家賃」など生活費も含めると、さらに負担増!
💸教育費の“意外な落とし穴”とは?
「学校は公立だから安心」…と思っていませんか?
以下は、実際に相談を受けてきた中で多かった“見落としポイント”です。
❗落とし穴1:習い事の費用が年間30〜50万円に膨らむ
- 兄弟分や月謝の値上がりで気づけば月5万円超…なんてことも。
- 教育費と思ってないけど実質的に“投資”になっている支出です。
❗落とし穴2:私立は「入学金+制服代」が爆弾になる
- 入学初年度は40〜60万円のイニシャル費用が一気にかかる
- 入学月(4月)に間に合うよう、事前準備が必要
❗落とし穴3:大学費用は“高校3年の夏”までに準備しないと間に合わない
- 実際に支払いが始まるのは高3の冬〜春。
- 「ボーナスでなんとか…」と考えるのは危険です。
💡FPが提案する「教育費の備え方」3パターン
将来の教育費に備えるためには、目的・時期・金額に応じて使い分けるのがポイント。
それぞれメリットデメリットがあるので自分にあったものをチョイス!
📦① つみたてNISA(大学進学資金など10年以上先)
運用益非課税/年40万円まで/長期運用向け
→ 高校までに準備開始がベストタイミング
✅メリット
- ① 運用益が非課税で、効率よく資産が増やせる(最大20年非課税)
- ② 少額から積立可能(月1万円〜でもOK)で、無理なく始めやすい
- ③ インフレ対策として、預金より将来価値が目減りしにくい
⚠️デメリット
- ① 元本割れリスクがある(短期で使うとマイナスも)
- ② 投資信託の選定や管理に“知識”が必要(初心者にはややハードルあり)
- ③ 途中で現金化しづらい(教育費以外の出費とバッティングする可能性)
💼② 学資保険(元本保証&保障付き)
リスクは取りたくない/計画的に貯めたい
→ 契約者が死亡した場合も保険料免除あり
✅メリット
- ① 元本保証(契約内容による)で安全性が高い
- ② 契約者が万一の場合、保険料免除で満額受取可能(親の死亡・高度障害時)
- ③ 強制的に積立でき、貯金が苦手な人にも向く
⚠️デメリット
- ① 途中解約時に元本割れのリスクあり(特に早期解約)
- ② インフレに弱く、実質的な利回りは低い
- ③ 柔軟性に欠け、資金の使途変更ができない
💳③ 銀行口座(短期の中学・高校資金)
使い道が明確な支出/運用ではなく“貯金”
→ 定期預金や教育専用口座で使途を分ける
✅メリット
- ① いつでも引き出せて流動性が高い(必要なときに使いやすい)
- ② 元本割れがなく、リスクゼロ
- **③ 目的別口座などで“見える化”しやすい
⚠️デメリット
- ① 超低金利のため、資産がほとんど増えない(金利0.001〜0.1%程度)
- ② インフレ時に“価値が目減り”するリスクがある
- ③ 預金だけでは大学費用など長期の備えには不足しがち
📌それぞれの方法には「合う時期・目的・家庭状況」があります。
▶️ 教育資金は、短期(高校)・中期(大学)・長期(留学等)で戦略的に分けて備えることが大切です。
🧮FPが監修!子ども2人×教育ルート別シミュレーション
🟢パターンA:オール公立+国公立大
項目 | 金額(2人分) |
---|---|
幼〜高18年分 | 約1,080万円 |
大学4年間×2人 | 約1,000万円 |
合計 | 約2,080万円 |
🔵パターンB:私立中学から私立大+1人留学
項目 | 金額(2人分) |
---|---|
小〜高18年分 | 約2,500万円 |
大学・留学費用 | 約2,000万円 |
合計 | 約4,500万円 |
📌 教育費は進路によって2倍以上の差が生まれることを想定しておきましょう。
📣まとめ|教育費は「見える化×逆算×分散備え」がカギ!
✅ 子ども1人にかかる教育費は、最低でも1000万円超
✅ 習い事・私立入学費・大学進学など“見落とし費目”に注意
✅ 早いうちから「つみたてNISA」「学資保険」「貯金」を併用
✅ 進路によって必要額が倍増するため、シミュレーション必須
✨最後に|教育費は「お金の話」ではなく「未来の選択肢」の話
いかがでしたか?お金がすべてではありませんが、
「準備してあること」で、選択肢は大きく変わります。
- 留学したいと言われたときに「行っておいで」と言えるか
- やりたい部活・塾・進学先に「お金の理由」で制限をかけないか
未来に備えるとは、子どもの可能性を閉じない準備でもあるのです。
🌱これからも【未来のためのマネーフィット】では、
教育費・家計・資産形成など“家族の未来を守るお金の知恵”をお届けします。