子育て世帯のライフプランで避けて通れない2大テーマ——それが「教育資金」と「老後資金」です。
しかし、漠然と「1,000万円くらい？」「老後2,000万円問題があったな…」という認識で止まっていませんか？
本記事では、ファイナンシャルプランナー（FP）として、実際に1,000世帯以上の家計相談を行ってきた筆者が、実際の家計モデル・実例・資産シミュレーションを交えて、「本当に必要な金額」とそのための準備方法を解説します。
このブログでわかること
- 教育資金・老後資金のリアルな金額（FPシミュレーション）
- 年収別・子ども人数別の家計モデルと貯蓄目安
- FPが提案する「貯め方の黄金ルート」と実践例
- 失敗しやすい思い込みと落とし穴
教育資金はいくら必要？実際の数字を公開
一般的に言われている教育費の目安は以下の通りです：
| 学習期間 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園〜高校 | 約540万円 | 約1,770万円 |
| 大学（4年・自宅） | 約500万円 | 約750万円 |
つまり、子ども1人につきオール公立でも1,000万円前後、私立中心だと2,000万円超というのが現実です。
実際、私の相談事例でも「2人兄弟＋大学私立想定」で、教育資金の必要額を3,000万円と見積もった家庭もあります。
リアル家計モデル（年収700万円世帯・子2人）
- 教育費準備目標：3,000万円
- 児童手当：月1.5万円×15年＝約270万円
- 学資保険・積立：月4万円×18年＝約860万円
- 投資信託（つみたてNISAなど）：年60万円×15年＝約1,200万円（想定利回り3%）
上記を組み合わせることで、実質手出しは1,000万円以下に抑えることも可能です。
老後資金はいくら必要か？2,000万円では足りない？
よく言われる「老後2,000万円問題」は、実は前提条件がかなり限定的です。
・夫婦2人／年金月22万円／生活費月27万円の場合 ⇒ 月5万円×30年＝1,800万円
しかし、実際の相談では以下のようなケースが増えています：
リアル事例：持ち家・退職金ありの60代夫婦
- 年金：夫20万円＋妻5万円＝月25万円
- 支出：生活費20万円＋交際・旅行費5万円＝月25万円
- → 実質「±0」でも、医療・介護リスクが別途発生
長寿化・介護費用を含めて、最低でも3,000万円程度の準備が安心ラインです。
FPが勧める「教育＆老後資金」準備の成功ロードマップ
① 家計の見える化（必須）
支出の全体像をまず把握しましょう。FP相談で家計簿アプリを活用した「月5万円改善」例も多数あります。
② 目的別口座をつくる
教育費・老後資金・旅行費などは口座を分けて積立するだけで貯まりやすさが倍増します。
③ 児童手当を“使わずに貯める”だけで300万円に
「毎月すぐ使ってしまう」家庭と「自動積立に回している」家庭とで、10年後に大きな差が出ます。
④ 投資の活用（つみたてNISA・iDeCo）
長期運用における複利効果は絶大。iDeCoなら所得控除もあるため、節税しながら老後資金が貯まる理想的な仕組みです。
⑤ FPに定期的に相談する
一度の見直しでは不十分。ライフステージごとに必要な資金と対策は変わります。
よくある「思い込み」に注意
- 「大学は奨学金で行かせればOK」→ 奨学金は借金。返済負担を考慮する必要あり。
- 「退職金で老後はなんとかなる」→ 退職金は年々減少傾向にあり、過信は禁物。
- 「投資は怖い」→ 積立投資ならリスク分散ができ、初心者でも継続可能。
まとめ｜家族の未来を守る“見える資金計画”を
教育資金も老後資金も、「なんとなく不安」なままにしておくことが一番危険です。
FPとして数多くの家計相談を行ってきた中で感じるのは、「見える化」「習慣化」「仕組み化」こそが、成功する家計の共通項です。
一歩を踏み出すだけで、5年後、10年後に安心して笑える未来が待っています。
まずはご家庭のライフプランを棚卸ししてみましょう。そして、必要があれば専門家であるFPにご相談ください。
