このブログでわかること：

• 子育て世帯が実際に抱える「お金の悩み」TOP10とその解決法
• FPだからこそ伝えられる実体験・家計相談データ
• 今日から実践できる節約・貯蓄・資産形成のリアルな工夫

はじめに

「毎月の食費が高すぎる」「教育費はどのくらい必要？」「つみたてNISAやiDeCoはやるべき？」――。 私はファイナンシャルプランナー（FP）として、これまで1,000世帯以上のご家庭のお金の相談を受けてきました。 そこで気づいたのは、ママたちの悩みは共通しているということ。今回は「ママたちからよく寄せられる10の質問」に、FP目線でズバリお答えします。

Q1. 食費が毎月8万円超え…。どう抑える？

家計相談で最も多いのが「食費」。4人家族の平均は月7.2万円（総務省データ2024年）。 まず「固定費化」が有効です。私の家庭では、食費用の別口座に毎月6万円を振り分け、電子マネーで管理。 ポイント還元率の高いカード（例：楽天カード＋楽天ペイ）を使い、実質3〜5％節約に成功しています。

Q2. 教育費はいくら準備すべき？

文科省の最新データでは、幼稚園〜大学まで公立ルートで約1,000万円、私立混在なら2,000〜2,500万円。 FP相談で多いのは「どこまで親が負担するか」。我が家では「大学費用＋生活費の一部」を目安に月2万円の積立をしています。 児童手当を全額積立するだけで約200万円になるので、まずはここからスタートがおすすめです。

Q3. 貯金ができません…。どのくらいが理想？

目安は「手取り収入の2割」。手取り30万円なら月6万円。 ただし、最初は「1割（3万円）」からでもOK。FP相談では「自動積立」を設定した家庭ほど成功率が高いです。 我が家も「給料日に先取り貯蓄」を徹底し、年間100万円ペースの貯蓄が実現できました。

Q4. マイホーム購入、頭金は必要？

相談で多いのは「頭金ゼロでも買えるか」。答えは「買えるけどリスクあり」。 私の顧客データでは、頭金ゼロで購入した家庭は住宅ローン返済比率が平均34％（理想は25％以下）。 金利上昇局面ではリスクが高いので、少なくとも物件価格の1割（3000万円なら300万円）を頭金に充てるのがおすすめです。

Q5. 保険ってどこまで入ればいい？

保険料が「手取りの1割」を超えていたら見直し必須。 実際にFP相談で見直したケースでは、月4万円の保険料が2万円に半減、その分を教育費積立に回せました。 医療保険は最低限、生命保険は「遺族年金＋必要生活費−貯金」で逆算するのが鉄則です。

Q6. 児童手当、どう使うのが正解？

平均家庭では「生活費に消えている」パターンが7割。 我が家は毎月1万円を別口座に移し、小学校入学時点で約200万円の教育資金を確保できました。 「使わず積立」こそ最大の差になります。

Q7. つみたてNISAは本当にやるべき？

答えは「Yes」。20年という非課税枠は強力です。 ただし落とし穴は「途中解約」。私が相談を受けた家庭で、3年で解約した結果、利益ゼロどころか元本割れしたケースも。 長期で積み立てる意思がないならやらない方がいいでしょう。

Q8. iDeCoはやるべき？

節税効果は大きいですが、デメリットは「60歳まで引き出せない」こと。 例えば年収500万円のママが月1万円拠出すれば、住民税・所得税合わせて年間2.4万円の節税。 老後資金を確保したいならやる価値大です。

Q9. 学資保険と投資、どっちがいい？

学資保険の返戻率は104〜108％。一方、投資信託（全世界株）を15年積み立てれば、過去実績では平均年率5〜7％。 ただし「元本保証」を求めるなら学資保険、「増やす」なら投資。私は両方をバランスよく組み合わせています。

Q10. 老後資金、いくら必要？

「老後2000万円問題」が話題ですが、実際には平均月不足額5.4万円×30年＝約2,000万円。 我が家は「退職金＋iDeCo＋つみたてNISA」で2,500万円を目標にシミュレーション中です。 早めに試算すれば、不安は「見える数字」に変わります。

まとめ：悩みを「仕組み」で解決するのがFP流

ママたちのお金の悩みは尽きませんが、答えは「仕組み化」すること。 先取り貯蓄、積立投資、固定費見直し…。一度整えれば日々の悩みはぐっと減ります。 今回のQ&Aを参考に、ぜひ家庭に合った仕組みを作ってみてください。